■ニュースメディア
■ニュースタイトル
■ニュース掲載・報道日
2021年1月3日
■フェイク箇所の指摘
「中国共産党 創立１００年」
「去年 主要国で唯一経済プラス成長！」
「ウイルスを抑え込んだ！」と大絶賛
■フェイク理由・ソースURL・その他
NHKのセンスって、徹底して非日本的ですね。
この主張が虚偽の場合 → 軽蔑される
この主張が事実の場合 → 反感を買う
↓ ↓ ↓
誰も喜ばないから黙る → 平均日本人
台湾ならともかく、中国は災厄をバラ撒いた張本人です。それが図々しくも経済成長している、と。つまり誰がどう見ても何の得にもならないのに、一時の快を叫びたいから叫び、やっぱり嫌われる国の人たちとあまりにも共通するんですよね、NHKのニュース制作担当の精神構造が。
普通の日本人は
「ああやっぱり宗主国様は偉大だ！はは〜っ！」
なんてな反応はしないんですよ。むしろ逆に
「ウィルスばら撒いた当人が、盗っ人猛々しい！」
と反応するんです。それは日本人がもっとも嫌うのが「卑怯な勝者」であり「恥知らず」だからです。
一部特定人物群が作るNHKニュースって、どう考えても日本人のセンスで作られていませんよね。
中国共産党の指示でフェイクニュースをバラ撒くNHKと共同通信
同じタイミングで同じ内容の共産党に有利なフェイクを流す。フェイクニュース大賞に「共同謀議 部門」をつくったら、間違いなく大賞確定ですね。
日本国民から受信料を徴収している公共放送たるNHKが
中華人民共和国について伝えるべき事
■検証記事
---------------------- テレ東NEWS 2020.11.24
実は最近、中国の大企業の経営危機とデフォルトが表面化しています。国営石炭会社が、社債を発行した直後、約３週間でデフォルト。また、独ＢＭＷと合弁を組む国営自動車メーカーが経営破たんしました。
デフォルトや破たんの原因も中国国内で詳しく分析や報道がされていません。新型コロナからの経済回復習近平指導部はアピールしていますが、中国経済のもろさもこれから明らかになりそうです。
■検証記事
------------------------ テレ東NEWS 2021.2.3
2020年１月、中国の湖北省武漢市が封鎖されてから１年。現在の武漢は、新型コロナウイルスの感染を抑えたことから、一転して「英雄都市」に。対新型コロナ戦の象徴だ。
その武漢で１月まで開かれていた展示会では、「勝利」が高らかに喧伝されていた。しかし、それと共に、中国が触れない「不都合な真実」も…。
■検証記事
---------------- 第四回フェイクニュース大賞 No.14
報じられない「中国船による侵略行為が酷い状況」
石垣島の市長「新藤義孝（しんどうよしたか）」さんが、「中国海洋調査船が石垣島周辺で違法な活動を3日間していること」、またそれを「マスコミ各社が報道しないこと」について告発したツイートが反響を呼んでいます。
■検証記事
---------------- 第四回フェイクニュース大賞 No.23
テレ朝「ウイグル問題って中国当局のチェックも入ります」
小松靖アナウンサー
「ウイグル問題は我々メディアも非常に扱い難い問題。
中国当局のチェックも入りますし、我々報道機関でウイグル自治区のニュースを扱うのはこれまでタブーとされてきた。」
小松アナウンサーの発言の重要なポイントは、「日本のマスコミは中国共産党の検閲を受けた報道を流しています」というところ。
■検証記事
---------------- 第四回フェイクニュース大賞 No.161
報じられない「世界で禁止される孔子学院の実体」
アメリカでは「スパイ機関」「工作組織」に指定して全閉鎖を行なおうとしているのに、日本国内で増え続ける孔子学院。
日本の報道機関が不思議なくらい取上げることが無い「孔子学院による中国共産党のプロパガンダ工作」。山梨学院大学の孔子学院・中国人教授は「台湾の武力侵略・併合」を主張しているという。どう考えても、学問の徒では無く、政治工作員だ。
■検証記事
---------------- 第四回フェイクニュース大賞 No.181
報じられない「尖閣への中国漁船大挙を阻止した日米共同軍事演習」
海警の軍への編入と海警法の制定で、やっと各メディアが報じ始めたが、ゆでガエルのように足下に火が付いてからでは遅すぎる。
日本がもたもたしているうちに、「極超音速ミサイルの配備開始」や「海警法の制定」などで、中国共産党は、尖閣や沖縄の実効支配から占領までを行なうに足る態勢を作り上げてしまった。その原因となったのは、オールドメディアが中国に忖度して「報道しない自由」で「沖縄を狙う中国の危険性」を隠蔽してきたからである。
■検証記事
---------------- 第四回フェイクニュース大賞 No.200
沖縄で報道されない「香港『国家安全法』の怖さ」
全国紙や沖縄以外の地方紙と比較しても「香港国家安全維持法による民主化運動への弾圧」や「中国共産党の『一国二制度』破りによる民主主義の崩壊」に関する記事が圧倒的に少ない。
沖縄が中国共産党の支配下には云ったら、米軍基地には人民解放軍が入って拡張され、反対派は全て逮捕されて強制収容所か臓器狩りの対象になり、沖縄県民はウィグルやチベットの人達のように人口避妊や漢民族男性との結婚を強要され、日本語の使用は禁止され、割の良い仕事や漁場や耕作地は全て入植してきた中国人に奪われる。中国共産党による支配地を見れば、簡単に想像できることなのに、そうさせないように沖縄メディアが必死に県民の目と耳を塞いでいるのが現状だろう。
NHKが触れない「不都合な真実」
「日本の」公共放送なのに「中国の広報番組」を制作する中国共産党のプロパガンダ機関に、受信料を支払う必要があるのでしょうか？
NHK解体も含めた放送法改正をご希望の方は、ぜひ「放送自由化のための百万署名」にご参加下さい。
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