■ニュースメディア
JB Press(Japan Business Press)
ツイッター速報 などネットメディアや海外メディア
■隠蔽されていた内容・報じるべき事柄
トランプ大統領の「ANTIFA(アンティファ)をテロ組織に指定する」というtweetは報じたが、「米国認定の国際テロ組織」となったとの報道はなかった。
日本共産党と深く結びついたANTIFAは、「あいちトリエンナーレでの河村市長への抗議デモ」や「安全保障関連法への反対運動」だけでなく、「BLM運動」や「LGBT運動」「アイヌ民族振興財団」にも関与しており、国民が広く知っておかなければならない情報である。
日本のマスコミ(オールドメディア)は、テロ組織の情報を隠すことで、日本国民の生命と安全を脅かしたのだ!!
「アンティファ」と日本共産党の結びつきを誇示するしんぶん赤旗
日本の「アンティファ」を市民団体として度々紹介する朝日新聞
■参考記事
------------------朝日新聞 2020.6.5
アメリカの暴力でもに「アンティファ」が関与した、との米司法長官の発表を報じる記事。
■参考記事
--------------------- 朝日新聞 2020.6.5
「アンティファ」による破壊活動ではなく、「トランプ大統領がいかに敵視しているか」を協調した記事。
日本のデモについて「アンティファ」の関与をひたすら隠す毎日新聞
■参考記事
--------------------- 毎日新聞 2017.11.6
「アンティファ」台頭は極右に対抗するためで、左右の対立が激化したのはトランプ大統領大統領の所為・・・と報じる記事。
日本の「アンティファ」について詳報を発信するJB Press
「アンティファ」と繋がっている政治家や団体など (自己申告)
立憲民主党のひわき岳区議 ρ(・・。) 動画付
新宿でデモに参加してきました。同時刻に行われていた立憲アカデミーの会場内にも安倍辞めろコールが聞こえていたとのことです。政権に対する怒りの声が、きっと新宿中のビルに届いたと思います。沿道から手を振ってくださる方や一緒に声を上げてくださる方も多く見かけました。#AbeOut1019 pic.twitter.com/qL2iasTuZY
— ひわき岳🌈立憲民主党杉並区議会議員 (@hiwaki_gaku) October 19, 2019
日本共産党の前衆議院議員 ρ(・・。) コレ
有本さん、こちらをどうぞ。https://t.co/TUEvXaWo7k
— 以下略ちゃん™ (@ikaryakuchan) June 3, 2020
立憲民主党の石川議員 ρ(・・。)
(記事の裏だって伝えたい より引用 )
警官によるクルド人男性への暴力事件に抗議するデモには約180人が参加。警察署前でも猛抗議。その多くはツイッターを見て「黙っていられない」と参加した一般市民だった。事件をヒトゴトにしないその行動に光を見た。 https://t.co/ExIIeDCuvW
— 石川大我 参議院議員 🌈 (@ishikawataiga) May 31, 2020
ジャーナリストの樫田秀樹さんによる5月30日(土)の詳細。
左から、日本共産党の吉良よし子議員,辛淑玉,立憲民主党の有田芳生議員 ρ(・・。) コレ
1枚目 立憲民主党の石川大我議員ネ立憲民主党の蓮舫議員,トルコ国籍のデニス氏
2枚目 真ん中がデニス氏,右が警察に全治1カ月の怪我を負わされたと主張するクルド人
スウェーデンのグレタ・トゥーンベリ一家 も ρ(・・。)
LGBTなどへも食い込む「アンティファ」についての記事
■検証記事
-------------------------- Plaza 2020.6.4
アイヌ民族振興財団のアドバイザーとANTIFA
驚いたのは、アイヌ民族振興財団のアドバイザーが、ANTIFAと関与!
この財団には、国と北海道の税金が投入されています。
(なんだか、愛知トリエンナーレと構造が似ている…)
アイヌ民族振興財団は、学校で、子供たちに間違ったことを教えている!(アイヌは迫害されてきた、アイヌの土地を倭人が奪ったなど)
しかも、アイヌ新法成立で、全国各地で活動を行うことに…
つまり、ANTIFAの思想が、全国で教育される危険性が!
小野寺秀氏「アイヌ民族文化財団のアドバイザーの方が税金を貰って中高校に行ってアイヌの歴史や民族差別等を喋っているが、ANTIFAとバンドを組んで出演している方が学校でそう言う事やって良いのか?周辺に(元しばき隊のCRACノースが販売)ANTIFAのTシャツを着て彼らと歩調を合わせている人がいる」 pic.twitter.com/KkkwLekg33
— take5 (@akasayiigaremus) June 4, 2020
「アンティファ」がテロ組織だと伝える海外メディア および 国内ネットメディア
■検証記事
--------------------- NewsWeek 日本版 2018.8.22
■検証記事
------------------- twitterより引用
ジョージ・ソロスがアンティファを資金援助。
貴重な情報にいつも感謝です。僕が出演番組などでジョージ・ソロスがアンティファという米国の左翼暴力団を資金援助していると言うと、必ず根拠不明とかの誹謗中傷が届く。このように公開情報で裏打ちされて来ると本当に助かる。トランプは暗殺の危険も、ものともせずグローバリズムと戦っています。 https://t.co/9U1iNR2Va1
— 西村幸祐 (@kohyu1952) August 17, 2020
■検証記事
--------------------- 大紀元 2020.6.1
■検証記事
-------------------- 大紀元 2020.6.7
■検証記事
-------------------- twitterより引用
アメリカではFacebookがアンティファ関連アカウントを閉鎖
Facebookが980もあったANTIFAグループ520ページ、160の広告を削除しました。その他暴力に関わる件も削除しています。 https://t.co/BsQN2vZWp4
— Ayaka 🇺🇸 (@Ayaka2020LOVE) August 20, 2020
「マスコミのいう『平和的なデモ』」すなわち「BLM暴動」は、
アメリカの内戦にしようと中国共産党が工作していたことを伝える報道
■検証記事
------------------------- American Partisan 2020.7
中国共産党から「黒人差別抗議デモ」活動家らへ武器や資金を送付していたことを報じた記事。
※ 日本語訳は ツイッター速報 2020.7.27
■検証記事
--------------------- NTD 2020.6.28
暴徒が像を引き倒している様子を見て、多くの中国人は、中国文化と多くの文物を徹底的に破壊した「文化大革命」を連想し、両者のやり方が非常に似ていることに気付いています。
「ブラック・ライブズ・マター(BLM)」運動の発起人、カルロス氏は、「訓練されたマルクス主義者」であることが判明しました。その目的は現政権の転覆だといいます。
BLM運動発起人 カロス氏
「私たちは訓練を受けたマルクス主義者で、イデオロギーの理論に精通している」
「ブラック・ライブズ・マター」運動は2014年に始まり、伝統的な結婚に反対し、無政府主義を主張しています。ある宗教ーのリーダーは、「これは共産主義革命の一環で、米国の文化と社会を破壊するのが目的だ」と指摘しています。
米国でantifaのデモを扇動したとして中国人が逮捕。予想した通りの展開です。https://t.co/FvYjjw1DXt
— 鈴木泰志 (@arkadasum) June 3, 2020
「平和的なデモ」の暴力性と凶暴さを知らしめる twitter動画
■検証記事
------------------- twitterより引用
「(マスコミの伝える)平和的デモ」の実体
マスコミが、米ポートランドの暴動を "平和的なデモ"と言い張ってばかりいて実情を伝えないので、ホワイトハウスのブリーフィングでその映像を紹介した。#ブラックライブズマター #マスゴミ #マスコミの偏向報道に抗議します #マスコミ #フェイクニュース #報道1930 https://t.co/qk2quQ10TM
— 北欧の理想と現実 (@yasemete) July 25, 2020
保守派が暴徒を攻撃するために車を使っていると報じられるが、動画が示すように、これはあきらかな正当防衛。#フェイクニュース pic.twitter.com/pkAQWmQFt8
— Advance World News (@coronatruemovie) June 21, 2020
パリでアンティファが横転させている車に、障害者マークが貼ってある。 https://t.co/4r5asZEmLp
— buvery (@buvery) June 16, 2020
米ユタ州プロボ市の事件で、運転手に発砲するデモ隊の動画。
— 北欧の理想と現実 (@yasemete) July 1, 2020
デモ隊が武装していたら、もうテロリストでいいのでは?https://t.co/6N8o14uTfg
テネシー州ナッシュビルのブラックライブズマター放火犯(女、22歳だって)、逮捕された。どんどん捕まえればいいのに。 https://t.co/GYnlu11tkn
— Tomo (@Tomo20309138) August 5, 2020
報道されない「アメリカでの黒人差別」批判の急先鋒・中国における黒人差別
■検証記事
-------------------------- News Week 2020.6.25
日本や日本やアメリカのメディアは「アメリカの人種差別問題」を盛んに取り上げるが、独裁体制の隣国で横行する「人種差別」等を報じる事は無い。
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