#01 阿魔王と坂倉の「世界は陰謀に満ちている」

・01-1　情報セキュリティー皆無　Line情報ダダ漏れの実態

　https://rumble.com/v6earqs-conspiracy01-1.html

　国民を守る気がない日本政府

 

・なぜ業務で LINE を使ってはいけないのか (note 2020.9.5 

　中国や韓国政府に情報だだ漏れのLINE

　どうしても必要な場合は“LINE専用携帯”を用意して

　　大切な個人情報などとは別枠にするのが安全です。

・韓国政府はLINEから情報収集していることを日本に通告済み

韓国国情院がLINE傍受 (FACTA 2014.7

5月下旬、官邸内に衝撃が広がった。韓国の国家情報院（旧KCIA）が、無料通話・メールアプリ「LINE」を傍受し、収拾したデータを欧州に保管、分析していることが明らかになったからだ。韓国政府のサイバーセキュリティ関係者が、日本の内閣情報セキュリティセンター（NISC）との協議の場であっさり認めた。システムに直接侵入するのではなく、通信回線とサーバーの間でワイヤタッピング（傍受）するから、「通信の秘密」を守る法律がない韓国側は悪びれない。だが、LINEの登録ユーザー4億人余のうち日本人は5千万人。その通話データなどが韓国にすべて送られ、丸裸にされているのだ。

韓国によるLINE盗聴疑惑、

　日本のユーザーはどう対処すべきか (XTECH 2014.7.7

LINE社「主要なデータは国内保管」と不正確な説明を3度決定

　実際は一部、韓国に 「大きな乖離が存在」 (HUFFPOST

　LINE社では過去に2013年、2015年、2018年の3度にわたり、データの取り扱いの対外的な説明について「主要なサーバーは日本国内にある」と日本側に虚偽報告。「日本国内に閉じている」趣旨の説明は官公庁や政治家、地方自治体にもされていた。

「何を今さら」

　　前からわかっていたLINEの危うさ (JBPress 2021.4.5

・LINEはれっきとした外資系企業だった

中国の関連会社に在籍する中国人スタッフが、ライン利用者の名前や電話番号、メールアドレス、利用者が保存した画像といった個人情報にアクセス可能な状況が2年6カ月ほど続いていた

 

 

 

 

・01-2　正に“1984”　反共主義者を特定するシステムが稼働

　https://rumble.com/v6eigfm-conspiracy01-2.html

　バックドア付きの中国製器機にはご用心････

 

 

・01-3　知られていない日本の高度な電子戦技術

　https://rumble.com/v6eij4p-conspiracy01-3.html

　再編･拡大された電子戦のカテゴリー

 

 

・01-4　最大のセキュリティーホールは日本政府

　https://rumble.com/v6eiky4-conspiracy01-4.html

　「うっかり消し忘れる」隠しコマンドの罠

 

・01-5　BLMの背後に世界を震撼させた米国共産主義者が･･･

　https://rumble.com/v6eiodg-conspiracy01-5.html

　BLM暴動で多数の黒人が殺害されている矛盾

 

　ＢＬＭの平和的なデモを暴力化させた

　　「アンティファ」の歴史 (News Crunch 2021.3.26

・リベラル過激派に乗っ取られたBLM

　アンティファとは：

　　1935年にコミンテルン第７回大会で打ち出された

　　「ファシズムに対する人民戦線」という共産革命運動

　以下引用---------

 　反ファシズムを標榜する極左過激派の「アンティファ(ANTIFA＝"anti-fascist"の略称)」が、平和的なデモを乗っ取り暴力化させている

　ファシズムを「政府や議会よりも、政権党の意思決定が優先される一党独裁体制」と定義するなら、旧ソ連をはじめとする共産主義諸国も立派な「ファシスト国家」になります。ということは、“反共”の立場から彼らに抵抗した人々も「反ファシスト」としなければ筋が通りません。

　ところが現実には、最初に「反ファシスト」を名乗ったのが左翼側だったこともあって「反ファシスト」の看板は、労働組合の活動家・社会主義者・無政府主義者・共産主義者などの左派勢力の専売特許のようなものになっていきました。

・反ファシストから反核･環境保護へ

　以下引用---------

平和擁護世界大会は「国際平和の実現と擁護を目的とする国際組織」というのが建前ですが、実際には「冷戦下で東側諸国が、西側にプロパガンダ工作を展開するための組織」という色彩がきわめて濃厚でした。

これも結局は「平和」や「反核」を前面に出しただけの「反米」運動に他なりません。

 

BLM「ブラック・ライブズ・マター」
　① 左翼メディアによる情報操作！？
　黒人殺害事件の真実とは (HOTNews 2020.8.26

・FBI統計「黒人殺害の加害者９割が黒人」

　2018年 FBIの公開統計。これによると、黒人が被害者のケース2925人中、黒人の加害者は2600人。ほぼ９割

・殺人による逮捕者の53%は黒人

　アメリカの人口で黒人が占める割合は13%

　殺人による逮捕者8957人のうち黒人が4778人53%

・白人警官が、黒人に殺害される確率は 18.5倍

　「白人警官が、黒人に殺害されるケース」は、

　「無防備の黒人が、白人警官に殺害されるケース」の18.5倍

・白人が殺害されても無視するマスコミ

 

BLM「ブラック・ライブズ・マター」

　② デモ真相と黒幕の正体とは？  (HOTNews 2020.6.4

・平和的なBLMデモが 突然暴力的に

　ミネソタ州の抗議デモは、当初平和的なものだった。

　それがある夜、突然に暴力、略奪が開始。暴動が全米に拡大

・反トランプ連合

　デモには「州外」からの参加者が 多数含まれている事が判明

　※ 沖縄の基地外活動家と同じ

・極左テロ集団 アンティファとは？

　アンティファ自体が 暴徒を動員

　相手を攻撃し、言論の機会も破壊した

・部外者が「地元」を破壊

　地元ではないから へっちゃらなのか？　　略奪行為は露骨。

　近所のスーパーから始まり、宝石店までも破壊。

　略奪された店舗の黒人店主

　　「こんなのが正義であるはずがない！」と怒りのコメント

・資金目当ての「プロ市民」

　金銭目当てで デモ隊の暴力行為を扇動

　主張に含まれる「麻薬、同性婚、中絶の合法化」

　警察を萎縮させて、治安悪化さえ招いている。

・BLMとメディア - コロナ騒動中のタイミングなのは何故？

　コロナ自粛で他者との接触を避けていたのに、集団デモ行進

　ミネアポリスでの暴動を境に、扱いが小さくなったニュース

　　中国による「香港の民主活動家逮捕･一国二制度の終焉」

　中国の窮地に、あまりにも都合のよいタイミングで、米国メディアがBLMをトランプ批判報道キャンペーンに結合したのはなぜでしょうね？

 

黒人差別反対デモとトランプ氏支持者衝突

　白人男性撃たれ死亡 (毎日新聞 2020.8.30

　毎日新聞は「極右グループ関係者か」と書いてるが、BLMを主導しているのは「極左テロ組織  アンティファ」ですよね？

 

関連記事　第四回フェイクニュース大賞

ノミネートNo.18

報じられない「『トランプ大統領は差別主義者』と報じるマスコミの嘘」

ノミネートNo.27

日経新聞「米デモ、分断あおる大統領」

ノミネートNo.28

ロイター通信「米セントルイスの平和的デモに「武装夫婦」、銃口向け参加者威嚇」

ノミネートNo.62

しんぶん赤旗「平和的デモ広がる」

ノミネートNo.63

時事通信「 大多数は平和的　暴動に一線、募る怒り―米抗議デモ」

ノミネートNo.64

NHK「デモ鎮圧にトランプ政権が武装職員派遣 地元政府が反発」

ノミネートNo.76

報じられない「極左組織『アンティファ』の危険性」★

ノミネートNo.99

報じられない「『トランプ支持の黒人』射殺事件」

ノミネートNo.150

朝日新聞「大坂なおみ、BLM胸に勝利」

ノミネートNo.177

テレビ朝日「トランプ前大統領は(人権問題に)何も言わなかった!」☆

ノミネートNo.186

日本テレビ　字幕で「アンティファ」を「極左」と表示

ノミネートNo.192

朝日新聞「「沈黙は暴力」　クリス・ハートさんが動画投稿した理由」

ノミネートNo.200

沖縄で報道されない「香港『国家安全法』の怖さ」★